| 通貨ペア | トレンド | レジスタンス | サポート | ストップロス |
|---|---|---|---|---|
| USD/JPY | ▲ | 145.85 | 144.50 | 143.60 |
| EUR/USD | ▲ | 1.0965 | 1.0900 | 1.0850 |
| GBP/USD | ▲ | 1.2755 | 1.2680 | 1.2620 |
| USD/CHF | ▲ | 0.8585 | 0.8520 | 0.8470 |
| AUD/USD | ▲ | 0.6575 | 0.6510 | 0.6460 |
| USD/CAD | ▼ | 1.3785 | 1.3715 | 1.3840 |
USD/JPY
アメリカの7月供給管理協会(ISM)サービス業指数が回復し、特に雇用指数が大幅に上昇したことから、先週の雇用報告が労働市場の弱さを過大評価していた可能性が示唆されました。また、アメリカ連邦準備制度理事会(FED)の政策決定者たちは、予想を下回る雇用統計がアメリカ経済の景気後退を意味するという見方を否定しました。市場は9月のFED会合での0.5%の利下げと今年中の1%の利下げの可能性を完全に織り込んでおり、これらの要因が火曜日のドル支持につながりました。
一方、日本のデータによると、より多くの企業が賃上げとボーナス増額を実施したことで、6月の実質賃金が27ヶ月ぶりに1.1%増加し、名目賃金も1997年1月以来最速の4.5%増となりました。しかし、6月の家計支出が前月比0.1%増、前年同月比1.4%減と予想を下回ったことが円の重荷となり、ドル/円は143.60円の安値から上昇しました。
鈴木俊一財務大臣は、政府が金融市場の動向を注視し分析を続け、日本銀行(BOJ)を含む関係機関と緊密に協力すると述べました。また、財務省、金融庁、BOJは三者会合を開き、金融市場の激しい変動に対する懸念を和らげました。岸田文雄首相は投資家に冷静さを求め、これらの動きが日経平均株価を10%以上急騰させ、アジア株式市場の回復を牽引しました。これにより安全資産としての円需要が減少し、ドル/円は146.36円の高値まで上昇しました。
EUR/USD
昨日、オーストラリア・ニュージーランド銀行(ANZ)と求人サイトIndeedのデータによりますと、オーストラリアの7月の求人広告が前月比3.0%減少し、6ヶ月連続の減少となりました。さらに前年同期比では20.8%減少しており、労働力需要の継続的な鈍化が浮き彫りになりました。
しかしながら、オーストラリア準備銀行(RBA)は予想通り、6回連続の政策会合で12年ぶりの高水準である4.35%の金利を据え置きました。RBAは、インフレ率を目標に戻すために十分な制限的な政策が必要であると表明し、今年の利下げの可能性を排除しました。ブロック総裁も利下げはまだ先の話だと述べ、11月の初回利下げの確率を55%に引き下げました。これらの要因がオーストラリアドルの安定を支え、ユーロ/ドルが1.0963ドルの高値付近で推移する助けとなりました。
その後、ドイツが6月の工業受注が前月比3.9%増加し、予想を上回ったことを発表し、経済回復への一筋の希望をもたらしました。しかし、ユーロ圏の6月小売売上高が前月比および前年同期比でともに0.3%減少し、予想を上回る減少幅となったことが、ユーロ/ドルを1.0902ドルの安値まで押し下げる要因となりました。
GBP/USD
アメリカの経済指標とFED（連邦準備制度理事会）当局者の発言が景気後退への懸念を和らげ、リスク選好姿勢を後押ししました。しかし、バークレイズの調査によると、イギリスの7月のクレジットカードとデビットカードの支出額が年率換算で0.3%減少し、2021年2月以来2回目の減少となりました。
また、英国小売業協会（BRC）の報告によると、7月の売上高は前年同期比0.5%増加したものの、過去1年間の平均増加率を下回り、消費者の非必需品支出の減少が顕著になりました。これらの要因が、ポンド/ドルを1.2803ドルの高値から押し下げる圧力となりました。
その後、S&Pグローバルの調査で、イギリスの7月建設業購買担当者指数（PMI）が予想外に2022年5月以来の高水準である55.3に上昇したことが明らかになりました。しかし、市場がイングランド銀行（BOE）のさらなる利下げを予想していることや、金利差取引の解消が続いていることが、ポンド/ドルを1.2670ドルの安値まで押し下げる要因となりました。
